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2008年05月04日

ある意味、分かり切っていることだけど

NPDっていう商品の開発動向や消費者の購入行動調査を主に手がけるリサーチ会社が、笑える調査結果を、さも真面目に公表してました。

AMERICANS KIDDING THEMSELVES WHEN IT COMES TO NEW YEARS RESOLUTIONS AND DIETING

一言で言うと、「ことダイエットについて、正月にいくら固い決意をしたところで、結局失敗するのが関の山」、言動一致せずということです。

調査では、20ポンド(約9kg)痩せたいと思ってる人は63％で、これは90年の52%から大幅アップ。ベビーブーマーはその傾向がとりわけ高く、彼らの68％はそれ以上痩せたがっているらしい。

だがしかし、10年前よりダイエットするどころか、体重は増加していることが調査で判明。10年前と比較して、摂取カロリーを気にかける割合も、栄養バランスを考慮したメニューを考える時間も減っているとのことだから、当然?

カロリーや脂肪分、糖分の含有量を考慮するよりも、自分を楽しませること、つまり、見た目がよく、香りが良く、そして美味しいことが重要と考えるパーセンテージは71％、10年前の53%と比較するまでもない。

ということで、タイトルの「KIDDING THEMSELVES」なんですねぇ。

でも、こういう調査結果がプレスリリースで大々的に発表されるのも、やっぱりアメリカーナ。失礼ですが、笑ってしまいました。

だからこそ、各食品メーカー血眼になって「ダイエット○○」を開発し、各ファーストフードチェーンは、「ヘルシー○○」を競って提供するんでしょうね。でも、それで安心しきって、「量を食べてしまう」「ソース、ドレッシングをかけすぎてしまう」ので、努力が水泡と化しているのも現実。これもまた、アメリカチック。

このような例を持ち出すまでもなく、ダイエットに関しては参考にできる点というのはほとんど無いというのが私見ですが、市場環境に及ぼすリスクを予測する上では、多分にあると思います。糖分の種類やトランスファットなど、必ずしもそれだけが悪者でないかもしれないが、その可能性があれば即座に規制の網がかかり、プライムタイムでのコマーシャル禁止や、学校の自動販売機の撤去勧告も容赦が無い。最近では、すべからくトランスファット量等の表示が義務づけられましたね（と記憶してますが...違ってましたっけ?)

ダイエットと言えば、アメリカの医療制度は非常に貧弱で、雇用主の負担がかなり大きいことから、社内のカフェテリアで提供する食事等の抜本的見直しが各社でなされてます。ビジネスウィークにも、タイムリーにそんな記事が載っていました。

Hide the Doritos! Here Comes HR「人事が来るぞ、ドリトスを隠せ」

Googleの「microkitchen」の例が紹介されていて、面白いです。いわゆる「ミニバー」ですが、まさしくミニ・セブンイレブンとのことで、スイートが満載。従業員は食べ放題だから、入社して15ポンドみんな太ることから、「Google 15」と呼ばれてるそう。ある社員は、「2年以内にGoogle 梗塞ルーム（心筋梗塞、脳梗塞の人が収容される部屋）がオープンするだろう」ってコメントしてます。

かくも、国や会社上層部がやろうとしていることと、国民、社員の実際の行動とが正反対なんですね。こんなまとまりのない、傍目には滑稽とも思えますが、「日本だったら」って考えてみるのも一興ではないでしょうか?

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2008年04月11日

ドラッグストアがデリバリセンターに

これまた日経産業からで恐縮ですが、調剤部門を併設しているドラッグストアに医薬品のデリバリを依頼する介護施設が増えているそうです。そもそも、このような対応をドラッグストアが行ってよいこと自体知りませんでしたが。まぁ、以前は皆無だったそうで、であるなら、そのような需要が何故発生するようになったかを考えてみる必要があるでしょう。

記事では、｢店舗が調剤薬局を兼ねていることが、各地域の住民に浸透してきた表われ」と解説。確かに、その面はあるでしょうね。薬事法が改正され、コンビニ等でも販売ができるようになりコンペティターが増えるとともに、オーバーストアによるドラッグストア同士の競争も激化する一方、本格的な高齢化の進展で｢数少ない成長市場」であることも事実。勢い、差別化として調剤部門の拡充に走るドラッグストアは増加していますし。

そうすると、ドラッグストアが地域医療における医薬品のストレージ+デリバリセンターという機能を有するようになってもよいですね。一定人口毎に分散している訳ですから（各社マーケティングしてますからね）、店舗に赴くことが難しい人や、記事にある介護施設、もしくは介護マンション等に、最寄り店舗からデリバリする。ブロック毎にストックを融通するようにすれば、在庫調整も容易。

もちろん、デリバリはアウトソースすればよい。宅配事業もゆうパックが民営化を機に攻勢を強める中競争環境は厳しくなっていることから、宅配業者と包括的な契約を行えば、win-winの関係も構築できるでしょう。

この例を参考に、何かがある一定の閾値を超えることで発生するビジネス、逆に消滅するビジネスはないか?と、激変する昨今の市場を鳥瞰してみると、至る所にSomething Newが転がっているのではにでしょうか?